ようやく新居が決まって一安心･･･ でも新居が決まってもやることがたくさんあります。
引越しなんて何度もするわけじゃないから何をすればいいのかわからない方も多いはず。
この記事を見れば新居が決まったらするべき事がまるわかり！！
余裕をもってやるべきことを実施して引越し直前に慌てることのないようにしましょう。
この記事を読むと
・部屋が決まった後にやる事がわかります。
・転居の手続きの方法がわかります。
・引っ越し時にお得なサービスを紹介します。
部屋がきまったらやるべき事10選
物件が決まって一安心と思いますが、新居に引っ越す前にやる事はまだまだたくさんあります。
まずは、部屋がきまったらやらなければいけない事をまとめましたので確認していきましょう。
①現住居の退去連絡(賃貸物件の場合)
引越先の部屋が決まってまず1番にやるべきことは退去の連絡を入れる事です。
賃貸物件の場合、1ヶ月前に退去の連絡をしなければいけない所が多く、連絡を入れてから1ヶ月分の賃料が発生します。
契約内容にもよりますが翌月末日までの賃料発生など多い場合ですと退去連絡から1ヶ月以上の賃料が発生する物件もあります。
退去の連絡先は賃貸借契約書に記載があります。
余計な費用が発生しないように一番に退去連絡をする事をおすすめします。
②引越会社の手配と引越し日の確定
引越会社の手配もなるべく早くに行いましょう。
引越し日は早く確定させる必要がある
賃貸物件の場合は、退去する際に「退去立会い」があり管理会社や大家さんと退去する部屋のチェックをする必要があります。
引越し日が確定していないと「退去立会いの日」を決めれなくなり、余計な賃料が発生してしまう場合もあります。引越し日は早めに決めましょう。
新居の契約日を確定させる為(賃貸の場合）
新居は通常、契約日から賃料が発生します。
引越し日が決まらないと、賃貸借契約の契約日が決めれません。
前倒しで契約日を設定する事も可能ですが、前倒しした分の日割賃料が発生してしまいます。
また、自分が希望した入居日を設定した場合でも引越会社の空きがあるとは限りません。また、曜日により引越料金が安くなることもあります。
契約日前に新居へ荷物を入れることは出来ませんので引越し日を決めてから賃貸借契約の契約日を設定する方がより安心・お得に引越できます。
数社の見積もりを取る事がおすすめですが早めに引越会社に相談して安い日に引越を決めるようにしましょう。
③インターネットの手配
インターネット無料物件を除き、インターネット環境が必要な場合は早めに手続きを取る必要があります。
インターネット回線工事には時間がかかります。
特に引越シーズンなどは混み合い入居後すぐにネット環境が整わない場合がありますので手続きは早めに済ませておいた方がよさそうです。
また、現在お使いのプランを見直すチャンスでもあります。
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④郵便局への転送手続き
引越の際に行う必須の手続きです。
転居届を、お近くの郵便局窓口、インターネット等でご提出いただくことで、1年間、旧住所あての郵便物等を新住所に無料で転送してくれます。
郵便物は、転居から1年間の期限付きで新居へ転送してもらうことができます。
旧住所に郵便物が届くケースはとても多いので、登録しておく必須項目です。
また、郵便の転送手続きについては、郵便局が提供しているインターネットサービスｅ転居のご利用も可能です。
⑤現住居のライフライン(電気・ガス・水道）停止と新居の新規手続き
ライフラインの停止
引越し日が確定したらライフライン停止の連絡をする必要があります。
実際に使用しなくても基本料等の費用はかかります。
転居前に最終使用日の連絡を入れておきましょう。
ライフラインの新規手続き
同時に新居のライフラインの手続きも忘れずに・・・。
入居日にライフラインの連絡がつかず当日使用できないなんてことが無いように前もって連絡が必要です。
最近では電力自由化、都市ガスの自由化により、電力会社やガス会社は選択の幅が広がりました。
また、新規の契約でキャッシュバックを行っている会社もあります。
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近距離の引っ越しでも、使用料やライフスタイルによってはよりお得に使える契約会社・料金プランがあるかもしれません。
地域限定のサービスなどもある為、よりお得なプランで契約できるチャンスです。引越しを機会に一度プランを見直してみましょう。
⑥その他各種サービスの住所変更
・クレジットカード・銀行・通販サイト・その他使用中のサービスの切替は早めに行っておく必要があります。
現在使用していないサービスなども引越を機会に利用停止の手続きをしてみましょう。また、フィットネスジムや料理教室などを利用していれば解約の手続きも必要です。
⑦役所への転出・転入届提出
転出届け
新しい住所に引越しをすることを報告する転出届は、これまで住んでいた役所に提出します。
「今後はこの地域に納税することも、行政サービスなどを利用することもありません」と宣言するための手続きです。
これをきちんと出さないと、転入届を提出することができません。
転出届の提出期日は、引越し日に設定されています。ですが引越しの当日は、何かと忙しいもの。
役所に行って手続きをする時間はとれないという方も多いでしょう。転出届は、引越し日の2週間前から提出することができます。
早めに済ませておけば安心なので、都合の良いときに提出してしまいましょう。
転出届には下記のものが必要です。
- 本人確認書類
- 国民健康誌保険証・高齢者医療受給者証・乳幼児医療証（該当者のみ）
- 印鑑
- 印鑑登録証（登録している人のみ）
なお、代理人の方が提出する場合は、これらに加えて「委任状」「代理人自身の印鑑（シャチハタ不可）と本人確認書類」も必要になります。
また、手続きでは引越し先の住所を聞かれます。新しい住所はメモして持っていくといいでしょう。
手続きを終えると、「転出証明書」が発行されます。新居の自治体に転入届を提出する際に必要となりますので、しっかり保管しておきましょう。
また、万が一転出届を提出した後で引越しが延期や中止になった場合は、そのままにしていると住所不定者になってしまいます。転出届が受理され、転入届が出されていないためです。このような場合は、速やかに役所に行き、転出届の登録抹消をしてください。
転入届け
これまで住んでいた市町村から出て行く場合、転居先の自治体に転入届を提出しなくてはなりません。
これを提出することで、「これからこの地域で生活し、税金を納め、行政サービスなどを利用します」ということを伝える為です。
届出場所は各地域の役所になっているので、対応時間は役所ごとに異なります。
対応時間は転入先の役所のホームページなどで確認しましょう。
また、転入届の提出は、引越し日から14日以内が期限となっています。
この期限を過ぎてしまうと過料の支払い義務が生じるため、必ず期限内に手続きを済ませてください。手続き時に必要なものは
- 「転出証明書」
- 「本人確認書類」
- 「印鑑」
などが挙げられます。
転出証明書は引越し前の地域の自治体に転出届を提出した際に受け取ることができるので、きちんと保管し、忘れずに持っていきましょう。
代理人による提出の場合は、これに加えて委任状や代理人自身の印鑑と本人確認書類も必要になります。 なお、役場に転入届を提出した際に、合わせて住民票を数枚交付してもらっておくと何かと便利です。
⑧不用品の処分と荷物の整理
新居に引越しする前にいらない不用品の処分を行う事をおすすめします。
いらないものを整理すれば荷物の量も少なくなり引越し代金も安くなります。
また、自力で運び出せないような家具は処分業者に引き取りにきてもらうのが理想です。
不要な本や家電製品などの買取を行ってくれる引越し業者もありますので早い段階から身の回りの不用品の処分を進めていきましょう。
少額ではありますが引っ越し費用の足しになるかもしれません。
また、引越し業者が来る前に搬送物の整理も行っておきましょう。
冷蔵庫や洗濯機は引っ越し前日に、冷蔵庫および洗濯機の「水抜き」と呼ばれる作業を行います。
冷蔵庫は、コンセントを抜き、翌日水受けに溜まった水を捨てる。一晩おいておくと、冷蔵庫と冷凍庫内が濡れた状態になりますので、十分に水気をふき取りましょう。
洗濯機は、蛇口を閉めた状態で、給水ホースと排水ホースの水を抜き、取り外しておきます。水抜きの詳しい方法は、取扱説明書でご確認ください。
⑨新居の家具・家電の購入
新居に引越する際に、現在の家具・家電を買い替えようと思われている方は多いかと思います。
また、家具・家電の購入は引越しの楽しみの一つでもあります。
ですが、購入した家具・家電のサイズが合わなかったら元も子もありません。
事前に新居の寸法を調べておく事をおすすめします。
また、物件見学時に寸法を測り忘れてしまった場合には不動産会社にお願いするのも1つの方法です。
最近では家具・家電をインターネットで購入する方も増えてきました。
また、一人暮らしの方や家具・家電の購入費用を抑えたい方はレンタルサービスを行っている会社もあります。
ご自身のライフスタイルに合わせてご利用するのも良いかと思います。
⑩保険の加入手続きおよび住所変更
部屋の契約時に保険の手続きをしていない場合には、新たに火災保険などに加入および現在加入の保険の住所変更をしておく必要があります。
引越し当日から保険加入しておかないと万が一の事故の時に補償されなくなってしまいます。
また、新規で保険に加入した場合には、前の保険を解約する必要もあります。
解約すれば解約返戻金が戻ってきます。
必要に応じて行う事
（子どもがいる場合）転校（転出）手続き
公立の小学校・中学校・高校に通っているお子さんがいる場合には、転校手続きが必要になります。
公立小学校・中学校の児童・生徒の転校手続きのためには、まず、転居前に通っている学校に「在学証明書」「教科書用図書給与証明書」を発行してもらう必要があります。
これらの必要書類は、学校へ連絡すればもらうことができます。
校区外への引っ越しの場合は、転居先の教育委員会に連絡して、通学指定校を確認してください。
その後、通学指定校に転居後の通学開始時期を連絡することで、ひとまず引っ越し前の手続きは終了となります。
公立高校に通っている生徒の転校は、学校でのカリキュラムの違いによる単位取得状況の差などから、必ずしもすべての学校で受け入れてもらえるとは限りません。
また学校によっては、転入学のための面接や学力試験が課されるケースもあります。
詳細については、現在通っている高校と、転入学を希望している高校の双方に確認をとる必要があるので注意してください。
転校手続きはやることが多いので、早めに動きだしておくといいでしょう。
また学用品が指定される場合もあるので、転校前に一通り揃えておくが必要となります。
なお、私立学校からの転出、私立学校への転入の場合については学校ごとで対応が異なりますので、それぞれの学校に問い合わせを行ってください。
飼い犬の登録変更手続き
ペットとして犬を飼っている方は、引っ越し後に登録変更手続きを行いましょう。役所または保健所の窓口で申請して、「鑑札」を受け取ってください。自治体によっては、このほかに犬の登録料や注射済票交付手数料などの納付が必須となる場合があります。併せてご確認ください。
挨拶用の手土産を用意
新居で挨拶回りをするときの手土産を用意しましょう。一戸建ての場合には両隣の3軒、アパートやマンションの場合は上下階と両隣に挨拶するのが一般的です。なお、単身者の場合は挨拶をしないこともあります。近年は防犯上の理由から挨拶をしない女性も多いため、状況に応じてご判断してください。
車のナンバープレートの変更
運輸局の管轄を越えての引越しの場合には車のナンバープレートの変更が必要になります。
管轄の運輸支局に出向き変更登録申請書を提出しなければいけません。
変更手数料(350円)とナンバー代金(約1,500円)が必要になります。
ナンバーの指定や図柄などを指定すればベット金額が必要となります。
また、事前に車庫証明書を取る必要があり不動産会社に支払う車庫証明発行手数料がかかります。
必要書類としては
- 車検証
- 住民票
- 車庫証明書
が必要となります。
住民票などは転入届時に用意しておくとよいでしょう。
また、自分で変更届をするのが面倒な場合はカーディーラーに任せることも可能です。
購入したカーディーラーに相談してみましょう。
まとめ
新居に引越しするのには喜びや期待もありますがやるべき事も多く面倒です。
賃貸を借りている場合はまずは退去連絡から始めなけばいけません。
引越し日が確定していなくても暫定の日で不動産会社に連絡しましょう。
また、新居の契約日も早く決めなければいけないので早急に引越しの予定を組みましょう。
電気・ガス・水道の手続きも忘れてしまうと引越し当日にお風呂に入れなかったりと面倒なことになる為、ライフラインの手続きは早めに行うことをおすすめします。
インターネットなどは回線に1ヶ月以上かかる場合もあります。
新居が決まったらすぐに申込を入れるのが良いです。
